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"WEBサービス"ご利用は計画的に…
アマゾンのWebサービスを利用したサイトで、アマゾンからのデータ提供の打ち切りで、サービスに影響がでているという記事がありました。

Amazonの商品データベース提供打ち切りで物々交換サイトに影響」2007.10.24 @INTERNET Watch
 音楽CDの物々交換サイトで用いられる商品データベースの掲載をめぐって、情報の提供元であるアマゾンジャパンが提供を打ち切る事態が相次いでいる。これにより、複数の物々交換サイトでCDジャケット写真や商品概要が表示できなくなり、2007年1月に開始した「diglog」はサービス休止、6月に開始した「トリカル」はサービス変更を余儀なくされている。

→「diglog | 音楽CD交換コミュニティ
→「trical(トリカル)|CD,DVD,ゲームの物々交換サイト


「diglog」ではサイト上に本件についてのアナウンスがリンクされております。

→「アマゾンのCDデータ提供打切りについて」2007.10.24 @dig-log.jp
:



記事によると...
「サイトの内容がアソシエイト・プログラムの運営規約に違反した」
とのことですが、あれ?「Web サービス」の利用じゃないの??とも思いますが、
以下の運営規約に従った措置ではないかと思われます。

Amazon.co.jpアソシエイト・プログラム運営規約
9. 制限的ライセンス

甲は、アマゾンの商品の販売を促進することのみを目的として、甲が提供し明示的に許可したテキストや画像の使用について、乙に非独占的で取り消し可能の権利を付与します。乙はアマゾンのグラフィック画像やテキスト、あるいはその他のどのようなアマゾンの画像についても一切それを修正してはなりません。アマゾンはグラフィックアートやテキスト、その他の画像、商号、商標、およびその他すべての知的財産権にかかわるすべての権利を留保します。甲はいつでも、書面による通知をもって乙のライセンスを取り消すことができます。乙は、時宜に応じて変更されることのある商標ガイドラインを遵守することに同意します。アソシエイトセントラルのリンク設定ページを訪れ、グラフィックアートの使用についての最新情報を確認するようお願いします。

#太字は当方による

→「Web サービス」@Amazon.co.jpメッセージ

この物々交換のサービスというのはけっこうあって、INTERNET Watchの記事だけでも以下のようなものが見つかりました。
ポイントを介して書籍を物々交換できるサイト「あるかも~ねBook」」2006.7.31 @INTERNET Watch

CDを物々交換できるコミュニティサイト「diglog」」2007.1.16 @INTERNET Watch

不用なCDと欲しいCDを交換できるコミュニティサイト「diglog」一般公開」2007.5.8 @INTERNET Watch

いらないCDやゲームをマッチング、物々交換サイト「トリカル」」2007.6.1 @INTERNET Watch

いらない本の物々交換サイト「Bibuly」がβ版に、登録ユーザー募集開始」2007.7.18 @INTERNET Watch

CDやレコードなど音楽アイテムを物々交換できる「beatrade」」2007.7.20 @INTERNET Watch

1回105円で音楽CDを物々交換できる「トレード・ミー」」2007.8.24 @INTERNET Watch


GIGAZINEにもまとめがあります。
→「国内のオンラインで物々交換できるネットサービスまとめ」2007.5.8 @GIGAZINE


アフィリエイトということであれば、amazon以外にもいくつかプログラムはあるかとおもいますが、商品の網羅性や画像の提供などから、amazonのWebサービスは広く使われているのではないかと思います。

今回の件で、サイト運営者から、アマゾンの対応に承服できないというようなコメントがみられるようですが、ここについては??とも思います。
今回の二つのサイトについて共通するのは、物々交換のサービスということで、商品の流通としてamazonが間接的にも介在しないわけですので、普通に考えてamazon側になんのメリットも存在しないのは容易にわかります。そんななかで、なにかしらサービスにアマゾンの担当者が関与していたということがあるのでなければ、一方的に云々というのは利用規約に従うのはいたしかたないのではないかと思います。
逆に、そういうリスクがあるということを考えないでサービスをデザインしたのであれば、運営者の責任としても甘いのではないかと感じます。
(厳しい言い方になってしまいますが、それが現実なのではないかと…)


WEB業界では、API公開というのがひとつのトレンドにもなっていて、それがマッシュアップブームを生み出し、様々なコンテンツ/サービスが生産されてきているのは、ネットの文化としても歓迎されているところではないかと思います。
そのマッシュアップブームの牽引役にもなったGoogleMapsAPIにも以下のような規約があります。

Google Maps API
1.5 Advertising. The Service does not include advertising in the maps images. However, Google reserves the right to include advertising in the maps images provided to You through the Service, but will provide You with ninety (90) days notice prior to the commencement of advertising. Such notice may be provided on relevant Google websites, including but not limited to the Google Maps API Blog and the Google Maps API Group (or such successor URLs that Google may designate from time to time). During that 90 day period, you may terminate your use of the Service, or provide notice of your refusal to accept advertising in accordance with Google's policies and procedures for providing such notice (which Google may make available from time to time in its sole discretion).


現在は、広告が表示されていないGoogleMapsAPIでの地図の表示ですが、告知してから90日後には広告が表示される可能性があったりします。表示のされ方についてはわからないので、サービスによっては成立しなくなるようなことも考えられます。


APIによるコンテンツホルダーからのデータ提供というところは、殆どのサービスでサービスについて保証をしないというようなケースが多いかと思います。

あまり、他のWebサービスに依存している場合には、サービスの提供の打ち切りによりサービスの共倒れということになりかねません。

ニコニコ動画のYouTubeからの遮断による、サービスの一時遮断というのも記憶に新しいところですが、こういったところは、ひとつの教訓として受け止める必要がありそうです。

→「「ニコニコ動画」いったんサービス終了、YouTubeが一部アクセス遮断」2007.2.26 @INTERNET Watch
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by p-article | 2007-10-25 00:38 | その他
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